『金持ち父さんのこうして金持ちはもっと金持ちになる: 本当のフィナンシャル教育とは何か?』を読んでみた


ネットでらくらく日本語対応「海外⇔日本」双方向送金。
海外送金サービスの「黒船」が日本に来航してきたぞ!

メルマガ最新号
  • [アボマガ No.98]反転近い?石油市場と今後のリスク(配信日: 2019/11/12)
  • [金のメルマガ No.10]最終回:備えあれば憂いなし(配信日: 2018/12/07)

→登録はこちらから

『金持ち父さんのこうして金持ちはもっと金持ちになる: 本当のフィナンシャル教育とは何か?』を読んでみた

2017/12/04

 

 

 金持ち父さんシリーズでおなじみ、トランプの長年の友人としても知られるロバート・キヨサキ氏の最新刊『金持ち父さんのこうして金持ちはもっと金持ちになる: 本当のフィナンシャル教育とは何か?』のご紹介です。米ドルを安全資産だと考えている方にとって、米ドルとは何か、不換紙幣とは何かを学ぶ格好の教材です。資産防衛に生かしてください。

米ドルは安全資産ではない

 この本は全部で4部からなっていますが、そのうち主に最初の2部で触れられている米国金融史の内容が良かったため、今回ご紹介することにしました。

 

 私は特別ロバート・キヨサキ氏のファンというわけではありませんが、たまたま本屋で今回の本を目にして中身を見て少し見て、経済・金融サバイバルに必要な知識や目線がわかりやすくコンパクトにまとめられていると良著であると感じ、購入に至りました。

 

 私はそこまでキヨサキ氏の本を読んできたわけではないので、彼の残りの15冊以上の著作やネット上での発言などと比較することはできませんが、今作の特徴だと思えるのは、米国金融史の観点から「なぜ、米ドルは安全資産ではないのか」「なぜ、米ドルを中長期の資産防衛手段として保有するべきではないのか」について、非常にわかりやすく納得できる記述がされている点です。

 

 1913年の米国連邦準備制度(Fed)と、米国憲法修正第16条承認による事実上の所得税徴収の合憲化を皮切りに、1971年8月15日のドルの金による裏づけの撤廃(ニクソン・ショック)を一大ターニング・ポイントとして、今日の米国のみならず世界経済崩壊の危機が100年以上にわたり醸成されたなかで生まれてきたものであることが説明されています。

 

 ※本では1913年に国税庁が創設されたかのような文章もありますが、当時の国税庁にあたる内国歳入局は南北戦争中の1862年に創設されており、1913年に創設されたわけではありません。現在まで米国連邦政府の歳入で最大の割合を占める所得税の徴収が1913年に合憲化されたという意味で、1913年を米国税制の一大転換点であるという見方は正鵠を射ています。

 

 Fedという、政府と独立した米ドルの印刷権限を持つ組織の誕生、そして徴税権を持ちできるだけ多くの米ドル(納税に利用可能な唯一の資産。ゴールドや小麦、鶏ではなく、米ドルでなければならない点が重要)をかき集めることが権限拡大の必要条件である内国歳入庁が、所得税徴収の合憲化により事実上大きな権限を獲得したのが、1913年なのです。

 

 キヨサキ氏は、Fedがなければ数兆ドルの量的金融緩和も、2007年の不動産市場の暴落も、2008年の巨大銀行破綻も起こらず、納税者が納めたお金による巨大銀行の救済も起こらなかったとして、1913年を今日の危機を理解するための重要な年だとしています。

 

 実際、政府の歳入が増えると、政府は新たな政策を通じてより多くの歳出をしがちなもの。戦費の拡大、社会保障制度の制定およびその後の社会保障費の増大等々、政府の歳入増は結局政府のより多くの財政赤字増へとつながっていき、政府の国債依存へとつながっていったのです。

 

 一方Fedは、1980年代以降の低金利政策を通じて政府の国債利払い費を減額させて政府の国債発行を後押しすると同時に、借入をたやすくし株式、ジャンクボンド、証券化商品といった利回りの高い金融商品やデリバティブへの資金流入を促し、金融バブルを生み出していったのです。

 

 そして極めつけはリーマン・ショック後の対応です。これが破綻しかけた"大きすぎて潰せない"金融機関に対する、政府による税金資金投入を生み出したと同時に、米国経済復活のための最後の手段とも言えるFedの量的金融緩和政策が9年も続き、およそ3兆ドルもの米ドルが印刷されていきました。そして印刷されたお金は、世界中の金融市場に流れ込み、崩壊間近の世界金融バブルを生み出していったのです。

 

 こうした経緯の中で米国民が認識しないまま支払ってきた代償というのが、所得税の源泉徴収を通じた「せっせと働いても財をなかなか築けない」現状と、米ドルの印刷や低金利政策を通じた実質金利マイナス化に伴う、米ドルの購買力低下なのです。

 

 こうした事実を認識できずに多額の米ドルを貯蓄してきた多くの米国民は、特に80年代や90年代の低金利政策拡大の頃から、知らず知らずのうちに貧困への道を歩んで行ったのです。そして、今日の米国の格差拡大へとつながっていったのです。

 

 キヨサキ氏の本では、1913年から現在まで、どのような歴史をたどって米ドルの価値が維持されてきたのかに大きなスポットをあてて、シンプルで読みやすい金融史が展開されています。内容はシンプルですが、エッセンスが凝縮されており米国金融史の基本を理解することができます。

 

 

 また同著では、1971年のドル金本位制の撤廃後、米ドルの価値を事実上石油とリンクすることで現在までの米ドルの価値維持の基盤システムである、オイルダラー(ペトロダラー)についても説明がされています。何故米国は戦争をやめられないのか、中東で無謀な戦争を起こしてテロリストまでも生み出してしまったのかについても、「米ドルのヘゲモニーのため」だと述べており、「戦争・石油・米ドル」の切っても切れない関係を知ることができます。

 

 キヨサキ氏いわく、「オイルダラーは連邦準備銀行による狂気じみた紙幣の印刷を可能にしている」とし、もしオイルダラーが終わりを告げたらどうなるか、次のように述べています。

 

それは誰にも予想できない。数兆のオイルダラーが米国に戻ってくる。中央銀行がドル準備を放出し、結果として米国にものすごいハイパーインフレが起こる。米国のヘゲモニーは終わりを告げ、富裕層と貧困層の格差はさらに大きくなる。

 

 現在、オイルダラーは事実上の崩壊段階に入っていると言えます。中国はじめアジア、中東各国との連携を強化しているロシアのプーチン大統領はBRICS首脳会議で、米ドル準備を減らすよう各国に促しています。中国がゴールドに裏付けられた人民元による原油先物取引をいつ始めてもおかしくない状況にあります。

 

 オイルダラーを支えてきた産油国サウジアラビアは、サルマン国王が今年3月に訪中するなど、主に経済面で中国との関係を大きく強化しようとしています。サウジアラビアが石油の人民元決済を正式に決定すれば、米ドルの価値を支えてきたオイルダラーシステムの崩壊は避けられないでしょう。
【参考】[2017/09/12]ドル離れの動きがFedの量的金融緩和政策再開を促す

 

 キヨサキ氏が主張するように不換紙幣である米ドルが完全に無価値となるかどうかはわかりませんが、米ドルの大幅な減価はいずれ避けられなさそうです。

 

 私が当サイトでユニオンバンクの開設方法を紹介していることから、ご覧いただいている方のなかには米ドルを安全資産として持っておこうとお考えの方ももしかしたら多いかもしれません。

 

 しかし残念ながら、米国のお金の観点から過去、現在、そして未来をみるかぎり、米ドルは決して安全資産ではないのです。

 

 資産防衛の大切さを認識していながら、一方で米ドルを安全資産だと考えている方、そのような方こそ今回のロバート・キヨサキ氏の本を読む価値があると思います。米ドルを運用して将来を乗り切ろうと思われた方、すでに実行に移された方にとってはかなり厳しい内容となっているかもしれませんが、現実を直視することが大切だと思います。内容は歴史的事実やデータに基づいたものであり、キヨサキ流米国史の見方は正鵠を得たものです。

 

 ※ただしそれでも米ドルが安全資産として優れていると皆さんがお考えであれば、ご自身を信じて米ドルを運用して欲しいと思います。私も将来どうなるのかわかりませんから。信じられるのは自分だけです。

 

 また歴史やお金の面から将来を見通すための中長期的目線を習得したいと思われる方も、本書は適しているでしょう。

 

 米ドル(もっと言えば不換紙幣)とは一体何であるのかを、同著を通じて認識してもらえればよいと思います。
→金持ち父さんのこうして金持ちはもっと金持ちになる: 本当のフィナンシャル教育とは何か?

株式長期投資も、やり方次第で天地の差が出る

 もう一つ、本書で触れられている株式投資に関して、個人的に気になる点があったので、ここにご紹介しておきましょう。

 

 本書では、株式の長期投資の有効性を否定しています。その一番の理由は、現在までの米国株式相場がFedの金融緩和を通して生まれた大量のマネーによって作り出されたバブルであり、今後米国株が想像を絶する暴落に見舞われても不思議ではないからです。

 

 株式の長期投資を行っている私も最初はギョッとしましたが、本を読み進めていくうちに、必ずしもキヨサキ氏の考えは株式の長期投資のすべてを否定するものではないことがわかってきました。

 

 キヨサキ氏が資産形成方法として否定する株式の長期投資は「含み益目的で株式をバイ・アンド・ホールドする投資」を指しています。キヨサキ氏は『となりの億万長者』という、1万人以上の米国の億万長者の生活スタイルを紹介した、販売当時ベストセラーとなった本に出てくる億万長者の投資スタイルを引き合いに出して、株式への長期投資の有効性を否定しています。

 

 『となりの億万長者』を私は読んでいませんが、資産を築くには、課税対象となる現金所得を最小限におさえ、含み益(現金を伴わない資産価値増加)を最大限にすべきであると述べられていることから、となりの億万長者たちは含み益を目的とした株式の長期投資をしてきたものと考えられます。

 

 もし含み益目的で株式長期投資をしてきた場合、それが今後の米国株式相場の崩壊によって功を奏さなくなる、大きな損失に見舞われる可能性については、私も同感です。

 

 またキヨサキ氏によれば、となりの億万長者は預金と株式が好きなようです。つまり持ち家を除く資産の多くを、米ドルと株式として保有しているということです。このポートフォリオ分散が危険であることにも、私は同意します。

 

 何故かと言うと、資産を米ドルと株式に分散させているだけでは、株価が大暴落したときのヘッジが全く掛けられていないからです。米ドルの価値はいずれ大幅減価されることはあっても、大きく上昇することはありません。株式が大暴落したときの損失を米ドルは吸収することができないので、含み益目的で株式を保有してきた億万長者たちは、今後間違いなく起こるであろう米国株の暴落により絶望を味わうことになりましょう。

 

 ※米国株の現状についてはこちらをどうぞ。メモがわりに書いたので文章は雑ですが、米国株式相場の近々の暴落が必然であることがわかると思います。
[2017/12/01]【メモ】米国株式市場におけるショート・ボラティリティの実態について

 

 

 株式の長期投資でも、やり方があるのです。一つは「含み益ではなく、キャッシュフロー(配当金)の最大化」に注力すること。もう一つは「株式と反対方向に動く資産も保有」しておくこと。この2つを同時に行えば、株式の長期投資は資産形成手段として有効のみならず、株価暴落期に最も資産を大きく育てられることにつながるのです。

 

 キャッシュフローの最大化の手段の一つが、安定してフリー・キャッシュフロー(FCF)を生み出せるビジネスモデルをもち、そこそこの配当利回り(最低でも3%以上)である企業の株式への「配当再投資」「追加投資」であり、株式と反対方向に動く資産の保有手段の一つが、「ゴールドや金鉱株の保有」なのです。

 

 配当再投資や追加投資は、株価が暴落したときに最も効果的となります。何故なら株式の大バーゲンセール中だからです。大バーゲン中のときは、配当再投資や追加投資により、株式の数や受け取り配当金に掛かる複利効果が大きくなります。それが将来、指数関数的な資産の殖え方に格段の違いを生み出すのです。株価暴落という厳冬が、資産に蓄えられるエネルギー量の増大につながるのです。

 

 しかし株価暴落期は、配当再投資や追加投資をしていてもしばらく含み損を抱えてしまうのは避けられないですから、別の資産によって株式の含み損を打ち消す、できれば株式の含み損込みで含み益を出すような対策が求められます。

 

 その唯一の手段が株価暴落期に価格が上昇しやすい資産をあらかじめ保有することであり、ゴールドや金鉱株などがそれに該当するのです。厳冬を迎えて冬眠する前に大量の食料を体内に蓄えておくクマと同じように、あらかじめ株価暴落という厳冬対策をしておくことはどうしても必要となります。

 

 そうすれば、株価暴落期も資産価値の変動には全く気にしないまま、配当再投資や追加投資でせっせと資産形成できるようになり、有効な株式の長期投資となるでしょう。場合によっては、株価と反対の動きをする資産価値が大きく増え、そのお金を使ってバーゲンセール中の株式購入にも充てられるようになるでしょう。

 

 ちなみに私がゴールドの紹介と同時に、FirstradeやSogoTradeという手数料無料で自動的に配当再投資してくれるサービス(DRIP)を提供している証券口座開設を紹介しているのも、いま書いた株式の長期投資のやり方を念頭においているからです。当サイトは、株価暴落のリスクも考慮にいれながら安定して資産形成を行いたい方々のための入り口を提供しているのです。

 

 キヨサキ氏も、こうした株式の長期投資は否定していないと思います。

 

「金持ちは、・・・何度も再投資を繰り返して資産を増やしていく」
「金持ちは・・・株式市場が暴落するのを待って良い株を安く買う」
「幸いなことに、あなたにファイナンシャル教育があれば四つの資産区分(ビジネス、不動産、紙の資産:株式や債券、商品)のどれでも財を築くことは可能だ」

 

 何事もそうですが、株式の長期投資もやり方次第なのです。やり方次第で、暴落期で資産の多くを失うことも、資産を殖やすこともできてしまうのです。

 

→金持ち父さんのこうして金持ちはもっと金持ちになる: 本当のフィナンシャル教育とは何か?

 

私が利用しているゴールド購入サービスのブリオンボールト。米ドルの海外保有のためにユニオンバンクの口座を開設された方、ユニオンバンクの口座を無駄にしないでゴールド購入できますよ。

 

 →将来に備えたい方は関連記事一覧へ
 →いますぐ備えたい方:口座開設はこちらから-コストが安く済むスポット取引コースが人気です

 

米国証券口座で長期投資。DRIPという米国限定の配当再投資サービスを利用することで、資産を効率的に殖やしやすい長期運用できますよ。口座開設までに必要な一連のプロセスを、一から説明しています(株価崩壊後、安値で購入するための準備としてどうぞ)。

 

 →初めての方はこちら
 →Firstradeの口座開設方法
 →Sogotradeの口座開設方法

メールマガジン「アボマガ」のご登録

少子高齢化が進む中、一向に経済が浮揚しない日本において、現行の年金制度だけでは必要最低限の老後生活を送ることすら厳しいことが明るみになりました。老若男女問わずすべての日本人は、生涯にわたって先行きの見えない状況下で生きざるを得ないという、衝撃的な時代を迎えているのです。


こうした時代に経済的に生き残るためには、年齢問わず、資産運用を通じたじぶん年金を早くから形成しておくこと以外に方法はありません。


私はこうした考えに基づき、2014年から長期投資を始め、現在まで粛々と将来を見越したじぶん年金作りに取り組んできました。


情報の洪水でどの情報を信じれば良いのかわからない現在、インターネットで調べた断片的情報をもとにした付け焼刃的な知識で資産運用しても、うまくいくはずがありません。


アボマガではじぶん年金づくりに役に立つ情報を毎週お届けしています。アボマガにご登録されじぶん年金づくりをいますぐに始められるか、それとも将来への不安を抱えながらインターネットという出口のわからない森の中を再び彷徨い出し、じぶん年金づくりを遅らせるのか。


それを決めるのは、あなた次第です。


※無料のメルマガである「アボマガお試し版」に登録されます。お試し版をご覧いただき雰囲気が掴めましたら、アボマガ・エッセンシャル(有料版)にご登録され、100%の内容でアボマガをお楽しみください。



→アボマガの詳しい説明はこちらから

当サイトの関連記事

スポンサーリンク このエントリーをはてなブックマークに追加   
 

関連ページ

何故、金強気相場はこれから本気出すのか:マイナス金利、為替ヘッジ
ターニング・ポイント
ホルムズ海峡封鎖?短期的なエネルギー価格見通し
2019年、来るか、金融ショック
バブル崩壊は自分で気づく必要があるもの・輝きを増すゴールド
鮮明さ増す高インフレの流れ
有事の金
低リスク高リターンが見込める石油銘柄
見えない爆弾だらけの原油市場。目先にとらわれてはならぬ
備えあれば憂いなし
アルゴリズム取引の本格的な暴走までそう遠くはない?
中期的安定性の高い石油銘柄
原油価格は本当に、気分屋で困りますね(笑)
金価格は底打ち反転?不透明な将来への保険としてのゴールドの価値は増すばかり
ピーポじゃないよ!ヴィーヴォだよ!_2
ピーポじゃないよ!ヴィーヴォだよ!
割安なタバコ銘柄を探す
ESG投資:社会問題を相場吊り上げに利用する
日銀量的金融緩和はすでに瀕死、その先に待ち受ける「超円安」
「超円高」に期待しすぎてはいけない
消えかかるドル高材料、近づく金購入「ラストチャンス」
悪材料まみれになってきたテンセント_2
悪材料まみれになってきたテンセント_1
知ると知らずで大違い、配当再投資の隠れた特徴
配当再投資:雪だるま式に資産を殖やし残りの人生を謳歌する投資手法
人民元がゴールドにペッグしている??
「金価格の歴史的上昇トレンド」が新興国から始まる
米中貿易戦争勃発で米国株も怪しくなってきた。笑うのはロシア?
SECメンバーが「米国株式相場のクラッシュ」を厭わない規制導入を提唱した
米国政府の税収の1/4、1/3が利払いで消える日
金価格の伸び悩みはレパトリ減税の影響?
[2018/05/23]フラッシュクラッシュ時代、逆指値売り注文は自殺行為
[2018/05/16]新興国市場に赤信号点灯、世界金融危機の幕開け?
[2018/04/24]トランプが税制改革法案に埋め込んだ「マルウェア」
[2018/04/02]米国の自国優先主義は海外の金持ちを惹きつける
[2018/03/31]トランプは円安ドル高を許さない
[2018/03/24]リーマン・ショックから始まった金融市場の「真の終わり」の規模
[2018/03/17]新時代に向けて世界構造の破壊に本格的に着手し始めた米中
[2018/03/07]トランプの鉄鋼・アルミニウム輸入関税の真のターゲットはどこだ!?
[2018/02/28]物流、トランプ、中東、日銀...物価上昇・通貨減価懸念材料ズラリ
[2018/02/07]2018年2月5日-6日、世界同時株安だと?
[2018/02/03]144A for life -米国ハイイールド債市場を席巻する破滅的闇証券-
[2018/02/01]金利上昇が止まらないー草
[2018/01/24]米国経済が良くなると米国株相場はダメになる
[2018/01/10]配当再投資のリスク低減効果:私のポートフォリオの結果を材料に
[2017/12/29]2018年に向けて、金市場の動向をみる
[2017/12/06]ビットコインバブル→電力消費・発電問題発生→バブル崩壊
[2017/12/04]『金持ち父さんのこうして金持ちはもっと金持ちになる: 本当のフィナンシャル教育とは何か?』を読んでみた
[2017/11/27]トランプによる世界金融市場の大粛清がいよいよ始まりそうだ
[2017/11/23]トランプ税制改革は借り入れ依存企業への死刑宣告
[2017/11/18]ボラティリティ・ターゲット戦略は株式・債券市場を一瞬で破壊する
[2017/11/13]債券市場崩壊の初期段階がすでに現在進行中?
[2017/11/01]IMFは世界の中央銀行として世界を支配したいのか?
[2017/10/15]トータル・リターン・スワップの出現は第2のAIGショックの発生を暗示する
[2017/10/03]MiFID2は世界金融危機を拡大させ、大陸欧州を自滅に導く破壊ツール
[2017/08/26]世界金融市場クラッシュの予兆が見えた
[2017/09/21]暗号通貨に国債市場、日本円が抱える内憂外患
[2017/09/13]ドル離れの動きがFedの量的金融緩和政策再開を促す:その2
[2017/09/12]ドル離れの動きがFedの量的金融緩和政策再開を促す
[2017/08/24]日銀のETF買いは「貯蓄から投資へ」移行する家計を罠に陥れる
[2017/08/20]中国のシャドーバンキングスキームの崩壊はすでに始まっている
[2017/08/16]つみたてNISAのみの利用での長期資産形成は難しい
[2017/08/02]「金融の神様」がグローバル金融の崩壊を警告し続けている
[2017/07/13]「世界金融市場大揺れへのカウントダウン」は、すでに始まっている
[2017/07/09]相変わらず「自身の出口戦略」にしか興味のない日銀・黒田総裁
[2017/07/04]「悪徳」銘柄への投資こそ、年金運用には向いている...!?
[2017/06/29]短期の変動に目を奪われすぎず、本当のリスクに焦点を合わせよう
[2017/06/18]イエレンさん、本当にバランスシート正常化なんてできるの?
[2017/05/18]備えはお早めに:ゴールドへの備えに適した期間は着実に減っている
[2017/05/05]中国金融市況の悪化が米国株式市場の熱狂を生んでいる
[2017/04/29]中国金融当局のレバレッジ是正勧告は世界市場を溶かすかもしれない
[2017/03/07]FRBが3月利上げしそうですね。米国経済が回復していないなかで。
[2017/02/25]インサイダーたちによる爆売りブーム...米国株式市場のバブルの宴のフィナーレが迫っている
[2017/02/17]米国債しか頼れない日本、アジア国際金市場を着実に発展させている中国
[2017/01/24]トランプ政権は米ドル・米国債に対する大胆な政策を画策しているかもしれない
[2016/11/15]トランプの当選が市場に与える影響
[2016/11/05]今後世界の株価が大きく下がることは時間の問題
[2016/10/18]官製相場にかなり近づいた国債市場:日銀の八方美人的な振る舞いに潜む「テーパリング」への道

▲記事本文の終わりへ戻る▲

▲このページの先頭へ戻る▲