貴金属・素材・エネルギー・公共財

• 2026年4月8日

石油代替調達の限界：中東パイプラインのボトルネックと日本の命運

[2026/04/07 時事通信]石油確保、年明けまでめど　高市首相「代替調達を拡大」 高市早苗首相は７日、中東情勢の悪化で供給不安が高まる石油について、年明け以降までの分については調達めどが立ったと明らかにした。ホルムズ海峡の事実上の封鎖を踏まえ、米国産や同海峡を通らない中東諸国からの代替調達を拡大したと説明した。首相官邸で記者団に語った。 事実に基づいて、日本の石油調達の今後について考えていき […]

• 2026年4月1日

米国がイラン撤退すれば日本の石油危機長期化はほぼ確定か

[2026/04/01 ブルームバーグ]「目標は達成された」　トランプ氏が2－3週間以内にイランから撤退と発言 トランプ米大統領は3月31日、米国がイランとの戦争を2－3週間以内に終結させるとの見通しを示した。米国として軍事目標をおおむね達成したとの認識を示す一方、要衝ホルムズ海峡を巡る問題の解決は他国に委ねる考えを示唆した。 [2026/04/01 中央日報]イラン大統領「終戦の意思がある」…賠 […]

• 2026年3月30日

金鉱株は石油危機に弱いのか？

先週、有事の金売りについて記事を書きました。 イラン戦争が始まり原油価格が急騰し、利下げ期待が萎み、金価格は1月29日に史上最高値である1オンス5,608.35ドルから20%以上下がり弱気相場入りしています。 私共が気になったのは、金価格以上に金鉱株の下げが目立つことです。 私共が気になったのは、金価格以上に金鉱株の下げが目立つことです。イラン戦争が始まってから金価格は13%下落しましたが、GDX […]

• 2026年3月24日

有事で売られる金

[2026/03/24 ブルームバーグ]金価格が10営業日続落へ、イラン戦争への懸念続く－米国債利回り上昇 金価格はアジア時間24日午前に下落。中東戦争を巡る相反する発言が交錯する中、米国によるイランのエネルギーインフラへの攻撃延期は、戦時下で急落している金価格の一時的な下支えにとどまった。 イラン戦争が始まってから金価格の下落が止まりません。 イラン戦争が始まる一日前の2月27日の金価格は1オン […]

• 2026年3月18日

米国がイラン撤退してもホルムズ海峡封鎖は解かれない、紅海封鎖すらあり得る

[2026/03/18 TBS NEWS DIG]トランプ大統領「まだ準備できていないが近い将来撤退する」 イランでの軍事作戦終了後の見通し問われ アメリカのトランプ大統領は、イランでの軍事作戦をめぐり「まだ準備ができていないが、我々は近い将来に撤退する」と述べました。 トランプ大統領「まだ準備はできていないが、我々は近い将来に撤退することになるだろう」 [2026/03/18 TBS NEWS […]

• 2026年3月16日

ホルムズ海峡の長期封鎖で日本はどうなる

イラン戦争はどんどん悪い方向に流れているように見えます。 ホルムズ海峡には機雷が5,000基以上撒かれ、複数の民間の船舶が攻撃を受け、通航困難な状況が長期化することがほぼ確実になりました。 トランプはホルムズ海峡封鎖のリスクを考えずに独断に近い形でイラン攻撃を仕掛けたことがCNNの記事に出ています。米軍による民間船舶の護衛については、人員不足とイランからのミサイル・ドローン攻撃の激しさから、現段階 […]

• 2026年2月16日

中国の原油闇輸入と原油価格

2週間前に「米国株式市場の環境が大きく変わり始めている？」という記事を上げました（→こちら）。 AI関連などのハイテク株が売られ、実物関連銘柄や新興国株、生活必需品、ヘルスケアの銘柄が概ね好調だと言いました。 ナスダック総合指数は年初来3%安ですが、S＆P500銘柄から構成される石油・ガスETF、素材ETFはそれぞれ21.5%、17.6%高です。 ここでお話ししたいのは石油です。ブレント原油価格は […]

• 2026年1月7日

ベネズエラの裏で揺れるイラン情勢と両国の関係

[2026/01/06 BBC]イラン、ここ数年で最も弱体化　抗議デモと米国の警告が体制揺るがす イランの街頭で抗議デモが続いている。イランで街頭デモは珍しくもないが、今回はいくつかの要因から、非常に深刻なものとなっている。 現在のデモは5日で9日目に入った。4、5日目にはすでに、アメリカのドナルド・トランプ大統領がイランの指導者らに対し、デモ参加者らへの対応についてアメリカは「臨戦態勢」にあると […]

• 2025年12月18日

脱炭素後退、将来の石油危機がより現実味を帯びてきた

[2025/12/17 日本経済新聞]EU、エンジン車禁止を撤回へ　2035年以降も条件付き販売容認 欧州連合（EU）の執行機関である欧州委員会は16日、2035年に内燃機関（エンジン）車の新車販売を原則禁じる目標を撤回する案を発表した。一定の条件を満たせば35年以降もエンジン車の販売を容認する。 電気自動車（EV）を推進する方針は維持するものの、急速なシフトに欧州の自動車メーカーやドイツ政府が反 […]

• 2025年11月24日

脱炭素・AI発、石油危機へ

[序文]改めて言わせてください。私共はあなたを脅したいのではありません。事実に基づき、事実を直視し、今後起こり得る現実的な未来を淡々と記しているだけです。 [概要] ・脱酸素化への傾倒が産油国の投資・開発意欲を削いできた ・米国でのAI普及に伴い、IEAのCPS（現行シナリオ）の実現可能性が高まり、石油危機へ ・石油危機への対処法 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 今回は石油市場についてです。石油市場に関して […]