- 2026年2月27日
エヌビディア帝国の斜陽
「世紀の空売り」マイケル・バリー氏が、エヌビディアの購入コミットメントに警鐘を鳴らしました。 以下、関連する事実を述べます。米国株投資をしている人は将来憂き目に遭わないために絶対に知っておかなければならない内容です。 ●購入コミットメントとは何か？エヌビディアがTSMC（台湾積体電路製造）と結んだ、キャンセル不可の長期製造契約のこと。 これによりエヌビディアはTSMCの大量の半導体製造能力を事前確 […]
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投資
- 2026年2月19日
ハイテク株から現金と石油に乗り換えてきたバークシャー
[2026/02/18 日本経済新聞]バークシャー、Amazon株の保有8割減 NYタイムズ株を新規取得 米投資会社バークシャー・ハザウェイが、2025年10〜12月期に米アマゾン・ドット・コム株の保有株式数を77%減らしたことが明らかになった。米アップル株も4%減らし、3四半期連続の売却となった。 [2026/02/19 日本経済新聞]米、イラン大規模攻撃の可能性 米報道「数週間以内に」 米ニュ […]
- 2026年2月4日
米国株式市場の環境が大きく変わり始めている？
Xにポストした投稿を転載： 毎日米国株式市場を観察している個人投資家の立場として、相場の環境が大きく変わり始めているような気がしてならない。 昨日は「SaaSの死」に対するパニック売りで、テクノロジー関連銘柄が大きく売られた。 AIに市場を奪われかねないソフトウェア会社だけでなく、エヌビディアをはじめAIの恩恵を受けるはずの銘柄も売られた。 年初からのナスダック総合指数の騰落率はほぼ変わらずだ。エ […]
- 2026年2月3日
インデックス投資がウォーシュFed議長の誕生により受ける影響
1月31日、トランプ大統領はFed議長の後任としてケビン・ウォーシュ氏を指名すると発表しました。上院が承認すれば、パウエル議長の任期が満了する5月に就任する見通しです。 ウォーシュ氏は一般的にタカ派と言われており、議長就任後に利上げをするのではないかとの思惑から、金・銀が暴落したことを始め、ハイテク株、暗号資産、ドル以外の主要通貨、商品なども売られました。 彼はリーマン危機時にFedの議長を務めて […]
- 2026年1月29日
インフレ・通貨紙くず化対策の最終列車は出発寸前か？
[2026/01/29 ブルームバーグ]金価格、史上初の1オンス＝5500ドル突破－ドル安とFRB巡る思惑で 金価格は1オンス＝5500ドルを突破し、史上最高値を更新した。ドル安と、次期米連邦準備制度理事会（FRB）議長が一段の金融緩和を進めるとの見方が、上昇相場を急激に後押しした。 [2026/01/26 ブルームバーグ]ドルに圧力強まる、日本との協調介入巡る観測で長期的価値に疑問 米国が日本と […]
- 2026年1月19日
2025年の紹介銘柄パフォーマンス
本日は今年初めてのアボマガ・エッセンシャルの配信日です。記事では紹介銘柄のパフォーマンスを振り返っています。 ここでも簡単にパフォーマンスについて触れておきます。 下図は昨年一年間における全紹介銘柄のトータルリターンです。税金の影響は考慮していません。銘柄は伏せます。 昨年は41紹介銘柄のうち29銘柄がプラスのリターンでした。S&P500よりも高パフォーマンスだったのは23銘柄と紹介銘柄の […]
- 2025年12月22日
Z世代と共に収益が長期で成長していく米国株
本日配信のアボマガ・エッセンシャルではあるキャッシュフローリッチな米国株をフォローアップしています。 安定した手数料収入から安定してキャッシュフローを稼げる、確固としたビジネスモデルを持ちます。 フリーキャッシュフローは10年間で3.9倍になりました。ハイパースケーラーのような巨額の設備投資を必要としません。 残念ながらアボマガ・エッセンシャル会員の方以外にはこの銘柄をお教えすることはできません。 […]
- 2025年12月19日
破綻への歩み進めるオラクル
[2025/12/18 ブルームバーグ]オラクルとブルー・アウル離別、調達ラッシュに身構える市場動揺 人工知能（AI）ブームが株式市場をけん引し、2026年には企業借り入れの波が起きると期待する投資家にとって、データセンターをめぐるわずかな不安材料でも市場が動揺することが、ますます鮮明になってきた。 今回の不安材料は、ソフトウエア大手のオラクルがミシガン州で進めているデータセンターの資金調達を巡る […]
- 2025年12月18日
脱炭素後退、将来の石油危機がより現実味を帯びてきた
[2025/12/17 日本経済新聞]EU、エンジン車禁止を撤回へ 2035年以降も条件付き販売容認 欧州連合（EU）の執行機関である欧州委員会は16日、2035年に内燃機関（エンジン）車の新車販売を原則禁じる目標を撤回する案を発表した。一定の条件を満たせば35年以降もエンジン車の販売を容認する。 電気自動車（EV）を推進する方針は維持するものの、急速なシフトに欧州の自動車メーカーやドイツ政府が反 […]
- 2025年12月12日
AIインフラ建設は株式市場の有り余ったお金を用いることになるかも
現在までの米国株の凄まじい値上がりは、長い視点で見ると1982年から40年以上続いていきました。 1970年代の高インフレを退治したFedを始めとした中央銀行が、グローバル経済金融体制の下、金融緩和策を2021年にかけて趨勢的に行い、過剰流動性を供給し、これが金融市場に大量に流れ込んだ結果です。 この過剰流動性が実体経済にあまり向かわずに金融市場に流れた大きな要因には、企業の資金ニーズが低下してい […]