まず下図をご覧ください。様々なものが描かれています。
エアコン、テレビ、ブルーレイレコーダー、バケツ、はさみ、ホチキス、消しゴム、ペン
シャツ、セーター、テント、毛布
タイヤ、長靴、手袋、くつ、ベルト、スリッパ
インク、ペンキ
シャンプー、洗剤、化粧品
医薬品、肥料、接着剤…
これらはすべて石油がなければ作れません。
他にも食品包装フィルム、ラップ、ペットボトル、食品容器、紙おむつ、生理用品、注射器、医療チューブ、点滴バッグ、電線、コンセント、電源プラグの被覆、水道管、排水管、農業用マルチフィルムやハウス資材、断熱材、眼鏡レンズ、コンタクトレンズ、錠剤カプセル etc
これらもすべて石油が製造に欠かせません。
日本は石油化学製品を国内で製造するために必要な原材料である原油やナフサ（原油から作られる）を海外からの輸入に頼ってきました。
ところがイラン戦争が始まりホルムズ海峡が封鎖したことで、原油やナフサの輸入の大半が途絶えてしまいました。
日本で製造される石油化学製品のほぼ100%はナフサをスタート地点に作られます。ナフサ調達の内訳は国産が4割、中東からの輸入が4割、その他国々からの輸入が2割です。
国産ナフサは原油から作られ、そのおよそ95%を中東から輸入しています。そのため日本はナフサの8割が途絶えたことになります。
その他国々からの輸入には韓国からのものが含まれます。韓国は日本と同じくホルムズ海峡経由で原油やナフサを輸入しているため、近々日本は韓国からのナフサ輸入も途絶えます。
日本政府はナフサの備蓄をしてこなかったので、備蓄放出前に国内のナフサ備蓄は民間が持つおよそ3週間分しかありませんでした。
国内の原油備蓄をナフサ生産に利用したり米国などからの輸入で多少賄えますが、これら合わせて国内需要の2か月分に過ぎません。
ポリエチレン等の川下の製品在庫も国内需要の約2か月分しかありません。
国内の大手化学メーカーはすでにナフサ不足からエチレンなどの基礎化学品の減産を相次いで発表しています。
基礎化学品や川下製品の値上げの発表も相次いでいます。ナフサ高騰→合成樹脂値上げ→包装・容器・日用品値上げ の3段階で1〜3か月ずつラグが発生するので、玉突きの形で段階的に値上げが拡がっていきます。
【段階別の値上げ予測タイムライン】
第1波：すでに発生済み（2026年3月〜4月）
・信越化学：塩化ビニールを4月1日納入分から1kgあたり30円以上（約20%）値上げを発表済み
・日本ポリエチレン：ポリエチレンを4月1日納入分から1kgあたり20円（約3〜7%）値上げ
・旭化成：ポリエチレンを4月1日納入分から1kgあたり10円以上（4%以上）値上げ
・住友化学：ポリエチレンやポリプロピレンを4月14日納入分から8〜15円（約3～5%）値上げ
第2波：在庫が底をつき始める時期（2026年5月〜6月）
・ナフサ・川下製品とも在庫2か月分 → 5月末〜6月に実質的な在庫枯渇が見込まれる。
・過去の事例では、ナフサ相場が上昇した局面でポリエチレン・ポリプロピレンなど合成樹脂価格が5%上昇し、食品包装など川下製品まで値上げが広がった。
・フォーミュラ制の次の改定タイミングは2026年4〜6月期（7月反映）。この時点で国産ナフサ価格が急騰していれば、7月納入分から合成樹脂の大幅値上げが連鎖する。
第3波：消費財・食品包装・日用品への転嫁（2026年7月〜9月）
・合成樹脂の値上げ → 食品包装フィルム・容器メーカーへの転嫁には通常1〜2か月のラグ。
・帝国データバンクの調査では、2026年の値上げ要因のうち「包装・資材」は81.3%と過去最高。プラ製フィルムなど幅広い資材で価格上昇が続いている。
封鎖が2か月以上継続した場合、第2波・第3波は抑制不能になります。6月末がXデーです。
イラン政府が封鎖を緩和しても、安全・スムーズな通航は不可能であり、以前湾岸諸国の石油施設の多くは閉鎖されており輸送量は元に戻りません。
輸送運賃、燃料代、海上保険料、イラン政府が徴収を試みるホルムズ海峡の通航料と税金はすべて価格転嫁されます。
食品、日用品、衣服、医療、農業、家電、雑貨、住居、インフラと、ありとあらゆる分野で価格転嫁が夏以降に本番を迎えます。
ガソリン代や電気代の高騰だけでは済まないのです。終わりなきインフレ地獄を覚悟するしかありません。
★本日はアボマガ・エッセンシャルの配信日です。
[アボマガ No.378]特需ではなく構造的な勝ち組へ
イラン戦争やホルムズ海峡封鎖、石油・ガス・LNG施設爆撃などで市場の先行きは見通せませんが、中には好況に沸く銘柄もあります。
今回扱った2つの銘柄はそれぞれ年初来18%、65%の値上がりです。一つは食料危機対策、もう一つは石油危機対策のために予め紹介していました。
ホルムズ海峡の状況が元に戻ることはしばらくありません（→理由）。これら2銘柄は単なる一時的な特需に沸いているのではなく、構造的な追い風が吹き続ける中で長期繁栄します。
以下のボタンを経由してアボマガ・エッセンシャルにご登録されると、Webサービスからこの記事を読むことが出来ます。