11日の米株式市場でダウ工業株30種平均は続落して始まり、午前9時35分現在は前日比378ドル07セント安の4万0358ドル89セントで推移している。朝発表の8月の米消費者物価指数（CPI）で、エネルギーと食品を除くコア指数の前月比上昇率が市場予想を上回った。米連邦準備理事会（FRB）による大幅利下げ観測が後退し、投資家心理の重荷となっている。ダウ平均の下げ幅は一時740ドルに達し4万ドルの大台を割った。
11日の米国株は、エヌビディアのフアンCEOがブラックウェルに関する市場の懸念を払拭する発言をしたことで前日から値上がりしました。
しかし同日の市場取引開始前に発表された米消費者物価指数（CPI）を受けて、引用記事にあるようにダウ平均は一時1.8%以上急落しました。
市場はコアCPIの前月比伸び率を0.2%と予想していましたが、実際にはこれを上回る0.3%だったために急落したのです。
たった0.1%の違いで何もそこまで反応しなくて良いではないかと思われるかもしれません。
でもこれにはきちんとした理由があるのです。小学校の算数を使えば簡単にわかります。
もし前月比0.2%の物価の伸びが1年間続くと、年間でおよそ「0.2%×12ヵ月＝2.4%」の伸び率になります。
ところが前月比0.3%の伸びが1年間続けば、年間でおよそ「0.3%×12ヵ月＝3.6%」の伸び率です。
先月のコアCPIの前年同期比の伸び率は3.2%でした。よって前月比0.2%の伸びが続けばインフレは鈍化しますが、0.3%の伸びが続けばインフレ再燃です。
インフレが鈍化すればFedは市場が期待するような大幅利下げを行いやすくなりますが、インフレが再燃すれば利下げ回数を減らすどころか利下げを控えるという選択が必要になるかもしれません。
「なんでたった0.1%の違いで市場は極端に反応するんだ？」という理由は、こうしたちょっとした計算をした上で事実と比較（ここでは3.2%という数字と比較）することで明確になります。
この例に限らず、株価の大きな値動きなどが起きた時にその背後に何があったのか、論理的に定量的に具体的に説明できることは、投資をする上で不可欠のスキルです。
そのために今回の例のように自分で数字を見つけて計算したり、説明を根拠づけるグラフを探すなどの努力が必要です。
あらゆる出来事についてきちんと説明できる必要はありませんし詳しく調べる必要もありません。
でも自分が保有する個別株やETFが大きな値動きをしたときに背後に何があったかくらいは、きちんと自分で調べて論理的、定量的、具体的に説明できるようにしておきたいものです。
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